陶氏診療院

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自宅療養の落とし穴
カテゴリー 日本
指定感染症2類に指定された新型コロナウイルス感染症、インフルエンザ(5類)と違うところは理解して、正しく対応が必要でしょう。

同じコロナウイルス、インフルエンザの場合、上気道感染し、潜伏期間短い(12時間から3日)、ほどすぐ症状(突然高熱と強い寒気など)が出て、隔離と治療を受ければ、感染拡大の抑えは有効です。

新型コロナウイルスは下気道感染を特徴とし、症状出るのに時間がかかり、潜伏期間長い(5-14日)、味覚や嗅覚の障害(味や臭いを感じにくい)など、気づかない症状から始まり、下気道の症状は呼吸困難になる時に、大量なウイルスが溜まり、病状は進行して、感染危険度も大きく、感染拡大防止はとても難しいです。

中国武漢市の感染爆発時は、病院が満員だから、治療収容ができないのは大きな要因でした。のち、方艙病院を設立して、四種類の感染疑う方(濃厚接触者・発熱者・風邪症状ある者・感染者の家族)の隔離により、三ヶ月過ぎ、感染流行を抑えました

現在は日本でも医療崩壊が始まり、国の対策は無症状感染者と軽症や中度患者が自宅療養を指示し、自宅のクラスターが多発して、感染症予防対策にはあり得ないほどです。連日自宅療養の死亡報道が相次ぎ確認されている、感染拡大にもマイナスイメージで、心配です。

「厚生労働省は20日、新型コロナウイルス感染による全国の自宅療養者が18日午前0時時点で9万6709人になったと発表した。」今まで、自宅で亡くなったのは、1~6月の半年間に全国で84人に上ることが厚生労働省の集計で分りました。「東京、埼玉、千葉、神奈川の首都圏4都県で7月以降、少なくとも18人が自宅療養中に亡くなっていたことがわかった。」第五波の人数を考えると、自宅療養をやめないと、国民の医療受ける権利を守らない、現代医療の惨事として、のちに記録されるでしょう。感染症患者の自宅療養は、医療放置と同じように、感染症専門家から見ると、先進医療国の恥、無責任行為でしょう。

無効な感染対策を修正して、早く臨時収容できる施設や野戦病院を作り、国民の命を守るように国の行動を期待しております。
2021-08-21